第 6 章 守りの設計6.5
MCP を使った外部ツール連携のセキュリティ設計
MCP による外部ツール連携で、説明文、接続先、資格情報、作業の識別子をどう扱うかを説明します。2026-07-28版の公式仕様を根拠に、遠隔接続と手元で動かすサーバーの確認点を分けます。
要点
- MCP の安全性は、接続できることだけでは決まりません。
- ツールの説明や返答を操作の許可と区別し、接続先と資格情報の対象、作業の識別子と利用者の対応を実行側で確かめます。
- 遠隔サーバーへの接続では認可と接続先の検証、手元で動かすサーバーでは実行するプログラムと使える資源の制限を確認します。
- 公式仕様への対応を、個々のツールや製品の安全保証とは扱いません。
定義
- MCP(Model Context Protocol)
- LLM を使うアプリケーションと、外部のデータやツールを接続するための共通の通信規約です。
- audience
- トークンが意図した受取先のことです。
- 状態ハンドル
- 保存している作業の状態を指す識別子です。
MCP(Model Context Protocol)は、大規模言語モデルを使うアプリケーションと、外部のデータやツールをつなぐための共通の通信規約です。接続の形式をそろえる役割があり、接続先に何を許すかまで自動で決めるものではありません。公式仕様も、同意やアクセス制御などの原則はプロトコルだけでは強制できず、実装側の対応が必要だと説明しています(MCP Specification、Security and Trust & Safety)。
図 6.5.1 ホスト・クライアント・サーバーの構成の、架空の社内案内アプリを考えます。担当者が質問を入力すると、AIが社内文書の検索を提案します。アプリがMCP経由で検索機能を呼び、返された文書から回答案を作ります。MCPでは、このアプリをホスト、内部の接続部品をクライアント、検索機能を提供する側をサーバーと呼びます。以下はこの構成へ公式の防御原則を当てはめた設計例であり、特定製品の機能や安全性を示すものではありません。
説明文と許可の区別
接続時には、機能の説明を読むことと、その機能を信用して実行することを分けます。たとえば「社内文書を検索する」という説明は用途を理解する助けになりますが、検索対象や外部への送信先を制限する仕組みそのものではありません。
MCP仕様は、信頼できるサーバーから得たものでなければ、ツールの動作に関する説明や注釈を信用しないよう示しています。注釈はツールの性質を伝える補足情報です。「読み取り用」と書いてあることだけを根拠に、広い対象へのアクセスや、未確認の送り先への通信を許す設計にはしません(MCP Specification、Security and Trust & Safety の Tool Safety)。
案内アプリでは、管理側で採用した接続先とツールだけを利用対象にし、実行時には担当者が閲覧できる文書の範囲を別に検査します。検索結果に追加の操作を促す文章が含まれても、その文章をアプリの設定変更や認可結果として扱いません。認可とは、ある主体に対象の操作を許してよいかの判定です。一般的な権限の分け方は6.2、返された内容の扱いは6.4で説明しています。
説明や返答をどこまで使うかは、接続先ごとに記録できます。次の表は、この例で混同しないための整理です。
| 受け取るもの | この例で使う目的 | 代わりにしてはいけない判断 |
|---|---|---|
| ツールの説明や注釈 | 検索機能の用途を理解する | 担当者が全資料を読めるという認可 |
| 文書の検索結果 | 回答案の根拠を探す | アプリの設定や操作方針の変更 |
| 接続先のURL | 検証済みの宛先へ通信する | 表示名だけによる接続先の信用 |
| 作業を指す識別子 | 対象の作業を特定する | その作業を扱う権限の証明 |
遠隔接続で確かめる相手と資格情報
遠隔のMCPサーバーを使う場合は、「誰の要求を、どの相手のための資格情報で処理するか」を接続の段階ごとに確かめます。ここでいうアクセストークンは、サービスへのアクセス時に提示する資格情報です。OAuthは、アプリに一定範囲のアクセスを委任するための仕組みです。
検索サーバーがさらに外部の文書サービスを呼ぶ構成では、アプリから検索サーバーへの接続と、検索サーバーから文書サービスへの接続は別です。公式手引きは、MCPサーバー宛てに発行されていないトークンを受け付け、そのまま下流へ渡す扱いを禁止しています。トークンが意図した受取先をaudienceと呼びます。トークンの存在だけでなく、今回のサーバー宛てかを検証することが要点です(Security Best Practices、Token Passthrough)。
また、複数のクライアントを仲介するサーバーでは、文書サービスへ以前同意した事実を、別のクライアントにも同意した証拠として流用しません。公式手引きは、外部の認可処理へ進む前に、利用者とクライアントの組ごとの同意を確認する対策を示しています(同、Confused Deputy Problem)。接続権限への同意と、回答案を外部へ送るなど具体的な行動への承認は別の判断です。後者の設計は6.3で扱います。
接続先が知らせる認可関連のURL(認可サーバーのメタデータやエンドポイントなど)も、無条件には取得しません。サーバー側リクエスト偽造(SSRF)は、渡されたURLを通じて意図しない場所へ通信させられる問題です。公式手引きは、認可に関するURLの取得でも接続先を検証し、転送先にも同じ制限を適用するよう勧めています。案内アプリでは、通常の業務で必要な宛先を定め、社内の管理用サービスへ接続が広がらないことを確認対象にします(同、Server-Side Request Forgery)。
作業の識別子と利用者の対応
途中の作業を再開する機能では、識別子を知っていることと、作業を扱えることを区別します。MCPの2026-07-28版は、プロトコル上のセッションを持たない構成です。複数の要求にまたがる状態をサーバーが扱う場合、作業などを指す状態ハンドルを通常のツール引数として受け取る形が説明されています(Security Best Practices、State Handle Hijacking)。
状態ハンドルとは、保存している作業の状態を指す識別子です。案内アプリで検索条件や回答案の作業をサーバーに残すなら、次の要求でその作業を指定するために使えます。ただし、その値だけで担当者本人を認証したことにはしません。
この例では、サーバーが認証済みの担当者と作業の対応を保持し、要求のたびに照合します。別の担当者の作業を指す値が届いても、その作業を返さない設計です。これは、状態ハンドルの所持を認証と見なさず、サーバー側で認証済みの利用者に結び付けるという公式手引きの対策に対応します。古い版のセッション識別子に関する説明を、そのまま現版の接続へ当てはめない点にも注意が必要です。
図 6.5.2 作業の識別子を照合する流れでは、案内アプリのサーバーが要求のたびに行う照合を示します。作業を指す識別子を受け取ったら、認証済みの担当者を確認し、担当者と作業の対応を照合します。対応が一致すれば作業を扱い、別の担当者の作業を指す値が届いても、その作業は返しません。
手元で動くサーバーの実行範囲
ローカルサーバーは、利用者の端末上で動くプログラムです。遠隔のサービスへ情報を渡す場合とは違い、そのプログラム自体が端末のファイルやネットワークを使える範囲を確認します。接続設定を追加することが、プログラムの起動を伴う場合があるためです。
公式手引きは、ワンクリックのローカルサーバー設定を提供するクライアントに対し、実行するコマンドの全体を示して事前の同意を得ることを求めています。また、サンドボックス、すなわち使えるファイルや通信などを制限した実行環境を推奨しています(Security Best Practices、Local MCP Server Compromise)。
この案内アプリで端末内の文書を検索するなら、検索用フォルダーを扱うために、端末全体の管理権限が必要かを見直します。利用者が接続を許した後でも、利用目的に不要なファイルへ届かない構成にします。説明画面を用意することと、実行範囲を実際に制限することは別の確認です。
さらに、認可の戻り先が自分の端末を指すlocalhostだからといって、表示された名前のアプリがそこで待っている証拠にはなりません。公式手引きは、クライアントのメタデータがドメインの管理を示しても、その端末内で待ち受けるプロセスまでは証明しないと区別しています(同、Localhost Redirect URI Impersonation)。接続方式に応じた公式の認可要件を確認し、表示名や「ローカル」という言葉だけで信頼を決めないことが必要です。
接続前後の確認と限界
確認では、接続できる正常な条件と、接続や操作を認めない条件を対にします。試験は所有者の許可を得た検証環境だけで、架空の資料と試験用の主体を使います。次は案内アプリ向けの受入条件の例です。
- 採用していない接続先や、未確認のツール説明だけで操作範囲が増えない。
- 接続先に対応しない資格情報では処理が進まず、別の担当者の作業も取得できない。
- 認可用URLの取得や転送が、許可していない宛先へ広がらない。
- ローカルで起動するプログラムが、許可されたファイルや通信の範囲に制限される。
接続先の更新時には、この例で確認したツール、説明、要求する権限、実行範囲に変更がないかを見直します。これらは確認条件であり、試験済みの結果ではありません。拡張機能、利用するクライアント、接続先の実装によって確認対象は変わります。公式仕様の版を合わせたうえで、実際に何を拒否できたかを記録することが、接続成功と安全性を混同しないための基準になります。
受入条件ごとの観測と記録の運用例
前節の受入条件では、拒否したことを何で判断するかまで決めておくと、単に接続できなかった結果と区別できます。次は、案内アプリの検証環境を想定した運用例です。観測や記録の方法を公式仕様が定めているわけではありません。
| 受入条件 | 拒否の判断に使う観測 | 記録に残すもの |
|---|---|---|
| 未採用の接続先・未確認のツール説明 | 未採用のツールが一覧に加わらず、呼出し要求を実行側が拒否したこと | 採用済みの接続先とツール一覧の版、拒否時の応答 |
| 接続先に対応しない資格情報 | 検索サーバーが受取先(audience)の不一致で拒否し、検索結果を返さないこと。下流への未到達も照合する | 試験用トークンの受取先、サーバーの版、拒否時の応答 |
| 別の担当者の作業を指す識別子 | 応答に作業の内容が含まれず、照合の不一致が記録されること | 試験用担当者の組、結果 |
| 許可していない宛先 | 接続元で拒否した記録と、模擬の社内管理サービス側の到達記録を照合すること。記録欠落は合格にしない | 許可した宛先の一覧とその版 |
| ローカルサーバーの実行範囲 | 検索用フォルダー以外のファイルを開けず、許可外の模擬宛先への通信に接続元の拒否記録と到達記録の不在がそろうこと | 同意画面の起動コマンド、ファイル・通信の制限設定 |
要求がサーバーに届かないまま失敗した場合は、通信の不具合と拒否を区別できません。この場合は確認できなかった項目として残します。ここで記録したツール一覧、説明文、要求する権限、起動コマンドを接続先の更新時の比較元にすると、何が変わったかを差分で示せます。
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