第 6 章 守りの設計6.8
パスキー対応サイトでアカウントが乗っ取られる条件
ドイツの研究が103サイトで見つけた問題と、eBayの修正前の実証を解説します。パスキーの登録からログイン、端末紛失時の復旧、身に覚えのない鍵の追加までを追います。
要点
- パスキーを登録したアカウントも、サイトが署名や本人確認の結果を十分に検証しないと乗っ取られる場合があります。
- ドイツの研究で問題が見つかった103サイトのうち、重大と評価された問題があったのは18サイトです。
- eBayでは、感染した端末から本人の操作なしにログインできたと研究者が報告し、サイト側の判定が修正されました。
- 代替ログインや復旧を認めたアカウント、ログイン済みの状態を悪用されたアカウントでは、本人の鍵を使わずにアクセスされる経路も残ります。
通販サイトにパスキーを登録し、いつも指紋でログインしているとします。ある日「パスキーが追加されました」という身に覚えのない通知が届きました。自分のスマートフォンは手元にあります。誰かに指紋をまねされたのでしょうか。そう考える前に確認したいのは、そのサイトが、新しいパスキーをどんな条件で追加できるようにしていたかです。
指紋を使うのは、端末が手元のパスキーを使ってよいか確かめる場面です。一方、どのパスキーをどの会員のものとして登録するか、スマートフォンをなくした人をどうやってアカウントに戻すかは、サイトが決めます。さらに、ログインが済むと、ブラウザはしばらく指紋なしで会員ページを開けます。この三つを一続きに見ると、鍵を盗まなくてもアカウントを使われる理由が分かります。
ドイツの大学による103サイトの調査と、eBayで本人が操作せずにログインできた実証は、そのうち異なる問題を扱っています。まず、買い物をする本人から見える操作を、サイトが裏側で下している判断に対応させます。
指紋で会員ページを開くまで
初めてパスキーを登録する日と、翌日そのパスキーを使う日では、サイトが受け取るものが違います。登録する日には「この会員のログインで、今後どの鍵を信用するか」を決めます。翌日のログインでは「いま届いた返事は、昨日登録した鍵で作られたか」を確かめます。前の日に別人の鍵を登録してしまえば、翌日の署名をいくら正確に調べても、その別人を会員として通してしまいます。
登録する日は、サイトに公開鍵を預ける
たとえば、買い物を終えて会員設定の「パスキーを作成」を押します。サイトからの依頼を受けたブラウザは、端末やパスワードマネージャーに、このサービス用の鍵を用意するように頼みます。用意するのは対になる二つの鍵です。秘密鍵は返事に署名するために使います。相手に渡せる公開鍵は、その署名を検証するために使います。サイトが保存するのは、公開鍵と登録を識別する情報、それがどの会員のものかという対応です。
ここで、会員の登録メールアドレスと、公開鍵が果たす役割を考えてみます。メールアドレスを知っていれば、誰のアカウントの話をしているかは示せます。公開鍵を持っていれば、署名が正しいかは検証できます。第三者がその二つを知っただけでは、次のログインで必要になる署名を作れません。パスワードの流出時のように、サイトの保存値を別のログイン画面に打ち込めば済む仕組みとは、この点が違います(W3C WebAuthn Level 3)。
翌日のログインでは、その一回の要求に答える
買い物の翌日に注文状況を確かめるとします。「パスキーでログイン」を押すと、サイトはその一回のために新しい値を発行します。これをチャレンジと呼びます。利用者が暗記したり、別の画面に転記したりする値ではありません。今回の要求と返事を対応させるために、サイトと端末の間で使います。
ブラウザは、開いているサイトで利用できる鍵だけを候補にします。利用者がアカウントを選び、求められた指紋や端末の暗証番号で確認すると、認証器が返事に署名します。認証器とは鍵を管理して署名する仕組みで、手元のスマートフォンやセキュリティキーがその役を果たします。サイトが受け取るのは指紋の画像ではありません。どのサイトへの、どの要求に対する返事かを確かめられるデータと署名、そして認証器が本人確認を行ったかという結果です。
サイトは、受け取った署名を、その会員について登録済みの公開鍵で確かめます。今回発行したチャレンジに対応しているか、許可したサイトからの返事か、本人確認を求めたときはそれが済んでいるかも調べます。昨日の正しい返事を今日もう一度受け取っても、今日のチャレンジとは一致しません。正しい鍵からの返事でも、別の会員の注文履歴を開く理由にはなりません。サイトがこの区別を実際に行うところまでがログインです(WebAuthn Level 3、認証応答の検証)。
よく似た偽サイトで起きること
宅配の案内を装ったメールから、通販サイトと同じロゴの画面を開いたとします。パスワードは文字列なので、利用者が本物だと思って入力すれば、偽サイトにも渡ります。SMSの確認コードも、自分で入力する方式なら同じです。一方、ブラウザがパスキーを選ぶ基準はロゴや画面の文言ではありません。登録したサービスのドメインと、いま開いているサイトとの関係を確認します。無関係なドメインがそっくりの画面を表示しても、通販サイト用の鍵は呼び出せません。
この性質をフィッシング耐性といいます。「このサイトでパスキーを使う」という操作に働く保護です。もし同じ画面で「現在パスキーは使えません。パスワードで続けてください」と案内され、自分で別の秘密を入力したら、その入力の行き先をパスキーが制限することはできません。反対に、本物のサイトが正しい宛先で返事を受け取ったとしても、そのサイトが必要な検証を飛ばせば、偽サイトへの耐性では補えません。この後者を実際のサイトで調べたのが、ドイツの研究です。
ドイツの研究が調べた103サイト
2026年8月、ドイツのルール大学ボーフム、ハイルブロン応用科学大学、ヴッパータール大学の研究者は、パスキーを採用したウェブサイトを対象にした論文をUSENIX Securityで発表しました。題名は『The State of Passkeys』です。研究者が確かめたかったのは、仕様書に必要な検証が書かれていても、それを導入した個々のサイトが実際にどこまで行っているかでした。
872、208、103はそれぞれ違う調査対象
論文にはサイト数が何度も登場します。最初の872は、2025年4月22日時点で複数の情報源をまとめた、パスキーに対応している可能性のあるドメインの数です。利用者が入れないサービスや、同じ認証サービスが複数の名前で現れるケースも含まれていました。872件のすべてでアカウントを作って脆弱性を検証したという意味ではありません。
| 数えた対象 | 件数 | その数から読めること |
|---|---|---|
| 対応の可能性がある候補 | 872 | 調べ始めた範囲。アカウントを作れず対応を確かめられなかった候補も含む |
| 対応を確認できたサイト | 386 | パスキーを利用できることを確認。同じ外部サービスに認証を任せるサイトもある |
| 共通の実装をまとめた調査対象 | 208 | パスキーを追加・削除するときにどんな確認があるかなど、実装を比較した範囲 |
| 詳細なセキュリティ評価を行えたサイト | 103 | 論文で問題の件数や深刻度を示すときの分母 |
登録資格が必要なサイトや、繰り返しの登録に制限があるサイトでは、同じ範囲の評価ができません。研究者は自分たちで用意した試験用アカウントを使い、第三者のアカウントやパスキーにはアクセスしていません。したがって数字が示すのは、選んだ条件のもとでの検証結果です。世の中のパスキー対応サイトから無作為に103件を選んで得た事故率ではありません(同論文4.2節、6節、研究倫理の説明)。
103件すべてで見つかったもの
詳細に評価した103サイトすべてで、研究者が調べた問題の類型のうち、少なくとも一つが見つかりました。その中で、研究者が深刻度を「Critical(緊急)」と評価した問題があるサイトは18件、「High(高)」に当たる問題があるサイトは53件でした。一つのサイトに複数の問題があり得るため、18と53を足して「71サイトのアカウントが乗っ取られた」とは計算できません。深刻度は、条件がそろうとどれほど大きな影響が出るかを分類したもので、一般利用者の被害件数を数えたものでもありません(同論文、表2)。
その違いがよく表れるのが署名の検証です。研究者は5サイトで、ログインに必要な署名をサイトが検証していないことを確認し、試験用の相手アカウントへのサインインを実証しました。正しい鍵がなければ正しい署名は作れないという仕組みも、受け手が正しさを調べる場合にだけ効きます。この5件から言えるのは、サイト側の検証漏れで実際にアカウントの境界を越えられた例があることです。103という数には、署名の検証以外で問題が見つかったサイトも含まれます。
論文は別の重大な問題として、会員と登録済みの鍵の対応をサイトが正しく保てないケースも扱っています。利用者への影響は一様ではありません。他人としてログインできれば、その人の情報を読める危険があります。一方、鍵の登録が壊れ、正しい持ち主が自分の鍵を使えなくなることもあります。本人が締め出されることと、第三者が本人の注文履歴を読めることは別の結果です。「脆弱性があった」とだけ聞いた場合、そのどちらまで示した研究なのかを原文で確かめる意味があります。
調査時点と現在の状態
論文によると、研究者は深刻度がCriticalまたはHighの問題を61サイトに報告し、12サイトで修正を確認しました。2025年12月時点の記録には、返答や追跡確認が得られなかったケースもあります。「修正を確認できなかった」から「現在も同じ条件で入れる」とは判断できません。逆に、あるサイトが一つの指摘を修正しても、そのサイトの復旧方法やログイン後の権限まですべて検証されたことにはなりません。
この研究が個人の判断に役立つのは、サイト名の一覧を探すときよりも、不具合の説明を読むときです。たとえば「署名を検証していなかった」と「登録済みの鍵を利用者自身が取り消せなかった」では、前者はログインを受け付ける場面、後者は紛失後の対処に問題があります。同じパスキー対応サイトでも、利用者がいつ困るか、運営者がどの機能を直すべきかが変わります。
eBayで正しい署名が返っても本人確認にならなかった理由
同じ2026年8月にPalo Alto Networksの調査チームUnit 42が公表したeBayの事例では、もう一段細かい区別が必要です。ドイツの論文の5サイトでは「署名を検証していない」ことが問題でした。eBayの実証でサイトに届いた署名は、登録済みの公開鍵で検証できるものでした。それでも、利用者はそのとき端末の前でログインを承認していませんでした。ドイツの調査件数とeBayの実証は別々の研究の結果です。
何を持っていて、何をしていなかったのか
Unit 42が使ったのは、すでにマルウェアが動いているWindows端末でした。ブラウザはChromeで、Google パスワード マネージャーの同期型パスキーを使う構成です。「被害者のメールアドレスを知っていた」「偽サイトのリンクを開いてもらった」だけの実験ではありません。その端末の機能が利用され、サービス宛ての署名付きの返事が作られる前提がありました。
この返事には、本人確認が実施されたかを示す結果も入ります。WebAuthnではこれをユーザー検証(User Verification、UV)と呼びます。利用者が端末の指紋や暗証番号などで確認されたかどうかを認証器が示すものです。サイトが指紋の画像を見て本人を識別したり、顔や氏名を公的身分証と突き合わせたりしたという意味ではありません。
eBayは、ログインを始める時点ではこの本人確認を必須にしていました。しかし修正前は、返事が「本人確認は未実施」と示していてもログインを受け付けました。なぜ署名が正しいのに拒む必要があるのでしょうか。「未実施」という結果にも正しく署名できるからです。署名を正しく検証したとしても、分かるのは、その結果を含む返事が対応する鍵によって作られたことまでです。「未実施」を「実施済み」と読み替える理由にはなりません。
図 6.8.1 eBayの修正で変わったログインの判定は、同じ返事が修正の前後でどこへ進むかを示します。Unit 42によると、指摘を受けたeBayは、必須にした本人確認が実施されたかをサーバーで確認するよう修正しました。公表された動画は修正前のものです。研究者はこの条件でログインに成功したと報告していますが、一般の利用者が何人被害を受けたかは報告していません。
利用者の画面だけでは分からないこと
自分のスマートフォンでeBayにログインするときに指紋を求められたとしても、その画面から、サーバーが「本人確認なし」の返事を正しく拒むかどうかは分かりません。利用者が見ているのは、正常な端末で本人確認を済ませて成功した一回だからです。指紋が通ったあとでページが開くことと、指紋などの確認を欠く応答をサイトが拒否することは、それぞれ確かめる対象が違います。
運営者にとっても区別は同じです。「端末に本人確認を要求する設定になっている」という記録は、依頼した内容の証拠です。「本人確認が済んでいない応答はログイン不成立と扱う」というサーバー側の判断まで確認して、初めてその要件の両端がつながります。eBayの事例に即して説明するなら、直すべきだったのは利用者の指紋の登録方法ではなく、この最後の判断でした。
「別の方法でログイン」に残る入口
パスキーで入れなかった日に、「別の方法」を押すと何が起きるでしょうか。たとえば、パスワードと携帯電話に届くSMSコードを入力すると、いつもと同じ注文履歴が開く通販サイトを考えます。この設計では、サイトは二通りの方法を認めています。普段の利用者がパスキーしか選んでいなくても、第三者はもう一方を選べます。
パスワードだけを知られた段階なら、もう一方の入口でSMSコードが必要なので、それだけでログインは完了しません。しかし、両方を偽サイトに入力し、コードもまだ有効で、サイトが求めるほかの条件も満たされれば、代替ログインが通る可能性があります。本来のサイト用のパスキーはこのやりとりに登場しません。パスキーを作り直しても、だまし取られたパスワードが有効なままであれば、この入口の条件は変わりません。
FIDO Allianceの導入指針は、サービスがパスキーを選択肢として加える段階と、フィッシングに強い方法を必須にする段階を区別しています。利用者が自分で見るなら、ログイン画面の一番大きなボタンより、「別の方法」を最後まで選んだときに何を求められるかが手掛かりになります。パスワードを入力できる画面が残っていても、その後で登録済みのパスキーが必ず必要なら、パスワードとSMSだけで完了する先ほどの例とは違います。
| サイトで選べる流れの例 | 第三者がパスワードとSMSコードを知った場合 |
|---|---|
| パスキーか、パスワードとSMSのどちらかでログイン完了 | 後者の条件がそろえばアクセスできる可能性がある |
| パスワードを確認した後、登録済みパスキーで本人確認して完了 | 知っている二つの値だけでは、最後の署名付きの返事が足りない |
| パスワードから始めると、アカウントの復旧申請だけを受け付ける | 申請できることまでは分かる。利用再開の可否は復旧手続きの条件で決まる |
この表は説明用の三例です。eBayやドイツの研究に出てくる個別サイトの現在のログイン設定を示したものではありません。運営者が案内を書くときも、「パスキー対応」とだけ記すより、「登録後もパスワードとSMSで入れる」「この種類のアカウントは登録済みの鍵が必要」と、どの入口がどこに通じるかを書くと、利用者が自分の条件を判断できます。
スマートフォンを紛失したときの二つの復旧
端末をなくしても本人が買い物を続けられることには価値があります。問題は、何を示した人を本人として戻すかです。ここで「復旧」は二つの別の作業を指します。一つは、パスキーを保存していたサービスを通じて既存の鍵を再び使えるようにすること。もう一つは、通販サイトに本人として戻り、新しい鍵を登録できるようにしてもらうことです。
同期した鍵を別の端末で使う
同期型パスキーは、対応するパスワードマネージャーなどを通じて、本人が認めた複数の端末から使えます。たとえば、なくしたスマートフォンのほかに、同じ鍵をすでに使える自分の端末がある場合です。もう一台から通常どおり署名して入れれば、通販サイトにパスキーを再発行してもらう必要はありません。サイトから見ると、以前登録された鍵で今回のログイン要求に正しく答えたことになります。
Appleは、iCloudキーチェーンで同期するパスキーをエンドツーエンドで暗号化すると説明しています。新しい端末が参加するときは、既存の信頼した端末に認めてもらうか、キーチェーンの復旧を経る仕組みです。復旧について同社の資料は、アカウントでの認証、登録済みの電話番号を使った確認、端末のパスコードなどを説明しています。この製品例で「クラウドに同期」という言葉だけを見て、メールのパスワード一つで鍵を読み出せると判断することはできません。
逆に、新しい端末を信頼済みとして追加できる人の範囲は大切です。利用者が確認する画面も変わります。通販サイトでは「どの鍵をログインに受け付けるか」が分かりますが、同期先のどの端末がその鍵を使えるかは、パスキーの保存サービス側で確認する事柄です。eBayの研究で使われたWindowsとChromeの特定構成についての結果を、iCloudキーチェーンや、持ち運ぶ物理的なセキュリティキーにそのまま当てはめることもできません。
サイトに本人として戻してもらう
今度は、以前のパスキーをどの端末からも使えないとします。通販サイトに「端末をなくした」という申し出を出し、登録先のメールだけで新しい認証手段を設定できる設計なら、事実上、そのメールを受け取って手続きを完了できる人が会員として戻れます。メールを受け取った人が持ち主本人なら便利です。同じメールアカウントを第三者が支配していたら、その便利さは第三者にも働きます。
メールの受信に加えて、あらかじめ発行して別の場所に保存した復旧コードが必要なら、メールだけを読める人は途中で止まります。一方、復旧コードの写真まで同じメールボックスに残していたら、この例で想定した保管先の分離は失われます。方式を評価するには「二つ聞かれたか」だけでなく、何か一つを失ったときに残りも一緒に使われてしまうかを考える必要があります。
NISTのデジタル本人確認ガイドラインは、一定の認証強度を求めるアカウントの復旧例に、異なる方法で得た二つの復旧コードを使う方式や、一つの復旧コードと登録済みの別の認証手段を組み合わせる方式を挙げます。また、復旧が成立したことを本人などに通知する仕組みを示しています。これはすべての通販サイトが同じ要件を採用しているという説明ではありません。手元のサービスについて考えるとき、「何を提示すれば復旧できるか」と「復旧されたことにどう気づくか」を分ける具体例になります。
図 6.8.2 端末紛失後にアカウントへ戻る経路は、手元で使える鍵が残っている場合と、サイトに復旧を申請する場合の違いを示します。サイトに戻るためのメールが来たときは、メールを開くだけで復旧が完了するのか、それとも確認が始まっただけなのかで、第三者ができることが変わります。
正しくログインしたあとに起きる乗っ取り
注文履歴を開いて配送先の詳細に進むたび、毎回パスキーを選び直すサイトは不便です。そこでサイトはログインに成功すると、そのブラウザとのやりとりをしばらく同じ会員のものとして扱います。この継続中の状態をセッションといいます。ブラウザに持たせるセッションCookieは、次のページでもその状態を識別するための情報です。パスキーを使い終えた後、サイトが次のアクセスを何で認めるかという話です。
一時的に使われる場合と、次の日も入られる場合
たとえば、有効なセッションCookieが盗まれ、それを持つ人なら別の端末からでも利用できる通販サイトを考えます。第三者がそのCookieを使うと、サイトには、さきほどログインした会員からの続きの操作に見えます。新しいログインは始まっていないので、パスキーの署名をもう一度求める場面も来ません。ここで使われたのはログイン済みの状態で、元のパスキーの秘密鍵が流出したという証拠にはなりません(NIST SP 800-63B-4 第5章)。
被害の範囲は、会員ページの中で何を許しているかで変わります。仮に購入履歴の閲覧はそのまま行え、配送先の変更には登録済みのパスキーがもう一度必要だとします。この場合、Cookieだけを持つ人に過去の注文を読まれる危険はありますが、その条件だけでは配送先の変更は完了しません。期限が切れたりサイト側でセッションを失効させたりすれば、そのCookieでのアクセスも終わります。セッションを特定の端末に結びつける仕組みがあれば、コピーした情報を別の端末で使えるという前提自体も変わります。
さらに重要なのが「新しいパスキーを追加」する操作です。ここに再認証がなく、悪用されたセッションで第三者が自分の鍵を登録できた場合、翌日の状況が変わります。元のCookieが使えなくなっても、今度は第三者が自分の端末で署名すれば、サイトの登録記録には一致します。翌日のログインは暗号の検証にも通るので、最初にどうやって鍵の追加を許したかまでさかのぼる必要があります。既存の登録済みの鍵で本人確認を求める設計なら、Cookieしか持たない第三者はこの追加の段階で止まります。
ドイツの研究には、この違いを考える材料があります。鍵の登録方法を比べた208件のうち、追加の際に別途確認を求めたのは71件でした。ここで研究者が観察したのは確認の有無であり、残りの全サイトでCookieが盗まれたという事実ではありません。本人に再度知らせる方法も、もう一度本人に操作を求める方法もあります。登録完了後の通知は異変に気づく機会になりますが、すでに完了した操作を未然に止めることはできません。
図 6.8.3 ログイン済み状態を失効させた後の違いは、Cookieを使えた人が、その間に別の鍵を登録できたかどうかで、翌日以降のアクセスが分かれることを示します。このため、身に覚えのない鍵が見つかったときには、セッションと登録済みの鍵の両方が確認対象になります。
共有パソコンでは、ログアウトと鍵の登録解除は別の操作
もう一つ、Cookieを盗まなくても説明できる例があります。Googleは、共有する端末でGoogle アカウントのパスキーを作成しないよう案内しています。その端末でいったんパスキーを作成した場合、Google アカウントからログアウトしても、端末のロックを解除できる人がその鍵を使ってアクセスできるためです。この場合には、前の人のブラウザのセッションが残っている必要はありません。
自分しかロックを解除できないスマートフォンと、家族が共通の暗証番号を知っているパソコンを思い浮かべると、違いが分かります。後者で暗証番号を正しく入力できたという事実からは、家族のうち誰が操作したのかまでは分かりません。サイトで本人確認を厳密に求めても、端末が本人として認める人の範囲を、サイトの側で一人に絞り込むことはできません。共用機のブラウザで会員ページを利用したことと、その共用機を今後もログインに使える鍵の保管先にしたことは、別々に確認する必要があります。
身に覚えのない通知を受けたときの読み方
冒頭の「パスキーが追加されました」という通知に戻ります。まず知りたいのは、通知が何の完了を知らせたのかです。普段使う公式アプリや自分で開いた設定画面で、登録済みの鍵、最近のセッション、復旧先の変更の有無を確認します。通知の文面だけでは、それが本物か、どの経路を通ってその状態に至ったかまでは決まりません。以下は、公式画面で確認できた事実を出発点にした判断例です。
| 分かったこと | その時点で言えること | 次に確認する対象 |
|---|---|---|
| 依頼していない復旧コードが届いた | 自分以外が申請を始めた可能性がある。コードの発行だけでは復旧の完了は分からない | 復旧完了や連絡先変更の通知があるか。復旧先がまだ自分の管理下にあるか |
| 設定画面に知らないパスキーが増えている | サイトが以後その鍵をログインに受け付け得る。パスワード変更だけで取り消されるとは限らない | その登録を取り消す手段、ほかの登録済みの鍵、有効なセッション |
| 公式の利用履歴に身に覚えのない操作がある | 誰かが操作可能だった疑いがある。履歴だけではパスキー、代替ログイン、既存セッションのどれを使ったかは分からない | 操作時刻に対応する新規ログインや再認証の記録。利用者に見えなければ運営者の窓口 |
| 端末をなくし、正規サイトに入れない | 鍵を使えなくなっている。第三者がログインできたかは別に確かめる必要がある | 別の信頼済み端末や予備の鍵で入れるか。入れたら紛失した端末・鍵を管理できるか |
利用者が実際に選べる対応は、サービスが用意した機能によって違います。たとえば見知らぬ鍵の登録が確認できたら、信頼できる端末からその登録を取り消し、見知らぬセッションを終了できるかを調べます。元の入口が代替パスワードや復旧メールだった可能性があれば、そちらも確認します。一方、自分の唯一の鍵を消すと本人も入れなくなることがあります。自分が使える別の鍵や正規の復旧手段があるかを先に確かめ、判断できなければサービスの窓口を利用します。
運営者が問い合わせを受けたときは、時刻順に「どの方法で本人として入ったか」「その状態から何を変更したか」「変更後にどの鍵で再び入ったか」を区別すると、利用者に説明できます。たとえば、新規ログインの記録がない時間帯に鍵の追加が記録されていれば、すでに開いていたセッションも調査対象です。記録が足りなければ原因を一つに決めず、確認できた変更と、まだ分からない入口を利用者に分けて伝えられます。
パスキーを選ぶ利点は、偽の画面に誘導されても、正規サイトで使える秘密を利用者が入力して渡さずに済むことです。その利点を保ったまま乗っ取りの可能性を考えるには、普段のログインに加え、端末をなくした日と、ログイン後に新しい鍵を追加する日のことも確かめます。自分のスマートフォンが手元にあるという事実だけでは、この二つの入口まで閉じているかは分かりません。
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